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 サッカーのワールドカップ(W杯)で14日に日本代表がカメルーンと対戦し、国内ファンが盛り上がる中、岐阜県多治見市市之倉町の市之倉さかづき美術館ギャラリー宙では、熱狂的サッカーファンの陶芸家らが出展した「サッカー好きサカズキ展」が開かれており、一風変わった熱気が漂っている。

 会場にはサッカー場のフィールドに見立てた展示台がずらりと並んでいる。若手陶芸家11人が、1対1で対戦する形でグリーンのフィールドに「杯」の作品を展示。陶芸展とは違った雰囲気に、知らずに訪れた人は「あれっ」。

 作家の紹介も「全国高校サッカー大会県予選ベスト16」(瑞浪市、大江憲一)「小中学生ではサッカー部」(土岐市、小平健一)「筑波大サッカー部に所属していた」(茨城県笠間市、戸田浩二)「沖縄県立芸大でサッカー同好会を発足、初代キャプテン」(土岐市、中村崇)「多治見でフットサルチーム現役」(土岐市、服部竜也)−−と、こだわりの表現。もちろん全員が筋金入りのサッカーファンだ。

 展示は27日まで。火曜休館。問い合わせは同館(0572・24・5911)。

 テレビでのW杯観戦に飽きたら、多治見を訪れて杯の対戦を楽しんでみてはいかが?【小林哲夫】

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by 3p8lo3waox | 2010-06-16 12:48
 雑誌やフリーの記者らにも門戸を広げる東京地検の定例会見が10日、初めて開かれた。司法記者クラブ非加盟の記者15人を含む約60人が出席。参加したジャーナリストらからは会見の録音・録画を求める意見が出される一方、「開かれた意義は大きい」と好意的な声も聞かれた。

 地検によると、フリーの記者らが会見に出席するには事前の登録が必要。事前登録に応募したのは、雑誌やインターネットメディアなど15社35人と、フリーの記者13人の計48人。このうちフリー5人は地検が求めた「直近3カ月の署名記事提出」などの要件を満たせず登録できなかった。

 この日の会見は、東京・霞が関の法務・検察合同庁舎地下1階の検察広報室で行われ、事前登録が認められた記者43人のうち15人が出席。冒頭、大鶴基成次席検事が「多様なメディアの参加で捜査・公判に関しさまざまな視点から報道していただけると考える。(守秘義務や事件関係者のプライバシーに触れない程度に)可能な範囲で話していきたい」とオープン化の意義を述べた。次いで、稲川龍也特別公判部長が裁判員裁判の概要や今後の課題を説明した。

 質疑応答のトップバッターはジャーナリストの江川紹子さん。登録基準について「フリーにとってハードルが高い」と指摘。片岡弘総務部長は「他省庁の例も参考にしたが、意見は聴き対応を考えていきたい」と答えた。また、録音や撮影を認めていない理由を尋ねられると、「庁舎を訪れる事件関係者には顔を見られたくない人もおり、プライバシーにかかる質問への配慮も必要」と述べた。

 会見時間は予定を15分超える約35分間。江川さんは会見後、「会見時間が短いなど改善の必要はあるが、開かれた意義は大きい。会見で検察がきちんと説明することが国民の信頼を高めることにつながると思う」と語った。

     ◇

 フリーやインターネットメディアの記者の参加を認めた「オープン会見」は5月下旬以降、前橋、宇都宮、水戸、仙台など東日本を中心とした各地検で行われている。しかし、これらの会見でフリー記者の参加はいずれもゼロだった。地検側からは「最高検の指示で準備したが、需要があるのは大都市だけでは」との声も聞かれる。

 地検会見のオープン化は、最高検が「国民により開かれた会見を実施したい」として4月22日に通達した。フリー記者らの出席には事前登録が必要で、資格は既にオープン化した外務省などに準じ、署名記事などの実績が必要とされる。

 9日にオープン会見を開いた仙台地検や、16日に予定する神戸地検では、それぞれ申請者が1人いたが、審査を通らなかったという。また、「問い合わせ自体がなかった」(長野地検)という地検も多い。

 6月中の実施を予定する大阪地検では、5人程度の申請があったが、地検幹部は「東京と違い、しばらくすると来なくなるのでは」。また、西日本のある地検幹部は「希望者はゼロ。最高検に急に言われて戸惑ったし、仕方なく準備を進めている」とぼやく。

 最高検の指針では、次席検事による定例会見以外にも、重大事件の着手や起訴、判決の際の会見もオープン化の対象となる。地検関係者からは「会見で配布する資料が、思わぬ所へ流出するのでは」と懸念する声もあった。

 ほとんどの地検が最高検の通達を受けて記者クラブなどとオープン会見の日程調整を行ってきたが、さいたま地検と甲府地検は9日まで日程を決めていなかった。しかし、どちらも10日午後、日程を記者クラブなどに伝達。甲府地検は14日に、さいたま地検は「できれば23日」に行うという。東京地検が10日午後、初めてのオープン会見を行ったことが影響したとみられる。

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by 3p8lo3waox | 2010-06-16 12:48
 クレジットカードで買わせた商品を安く買って現金を渡す「クレジットカード現金化」のトラブルが増えていいる。貸し付けを年収の3分の1に制限する貸金業法の改正で、新規融資を受けられなくなった多重債務者の利用が目立つが、受け取る以上の借金が残ることは同じ。宇都宮健児日本弁護士連合会会長は「規制する法律はないが、明らかに犯罪。取り締まりが必要になるのではないか」と語る。【遠藤和行】

 国民生活センターによるとカードの現金化に関する相談は貸金業法が改正された06年度は86件だったが、09年度は228件に急増。相談者の4人に1人が多重債務者で、貸金業者から融資を受けられず、切羽詰まって利用するケースも目立った。

 現金化の仕組みは単純だ。例えば、カード所有者が50万円のパソコンを購入し、そのパソコンを買い取り業者に35万円で買ってもらう。利用者はいったんは35万円を手にするが後日、カード会社から50万円を請求される。当座の35万円を得るために50万円の債務を負うことになり「高金利の融資と変わらない」(業界関係者)。

 換金目的のクレジットカード使用は、カード会社が規約で禁じており、詐欺罪に問われる可能性もある。ただ「業者と利用者を詐欺罪で告発する必要があるが、カード会社は顧客を告発しにくい」(同)という。利用後に「違反行為をしているので、警察やクレジットカード会社には言わないように」などと口止めするケースもあり、利用した側も後ろめたさがあるため、被害は潜在化もしているようだ。

 また最近は、換金目的とみられないよう、商品購入に伴う「キャッシュバック」という手法も増えている。例えば、自社製CD−ROMなど価値がはっきりしない商品を買わせ、おまけに現金を渡す。建前は商品の売買でも、実際は換金目的で、利用者に債務が残ることに変わりはない。国民生活センターは「絶対に利用しないで」と呼び掛けている。

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by 3p8lo3waox | 2010-06-07 13:36